用語の定義

英語用語であるオブジェクティブとゴールについて、これを日本語にしてみると、目的、目標という用語のどちらか、あるいは両方が充てられています。果たしてそれは正しいのか、それぞれの用語の意味を、原語（英語、日本語）それぞれでたどり、最適な訳し方を考察してみました。

ストラテジックコミュニケーションの用語を定義してみました。

コミュニケーション戦略を作るうえで、経営に関する用語の定義は重要です。いろいろなことばに代用可能な「経営ビジョン」「経営戦略」「経営戦術」について、シソーラスにリストされた用語とともに考察します。

ストラテジックコミュニケーションは、経営戦略に沿ってコミュニケーションの方向性を具体的に示すコミュニケーション戦略によってまとめられ、構成されます。この土台がなければ戦略的なアプローチができず、情報発信の方向感を失います。対処療法では決してできないのです。本編はコミュニケーション戦略を成立させるためにほかの戦略との連携の必要性と戦略そもそもの意味を語ります。

広報やPRといった、日本で独自に発展をとげた用語があるため、ストラテジックコミュニケーションの普及には紆余曲折が予想されます。実態としてどんなキーワードが使われているのかをまず、調べてみました。

「パブリックリレーションズの定義を言ってください」この質問に答えられる広報部員は皆無と言っていいかもしれません。言えたとしても、経営者視点でないものはのびしろがありません。PRの解説は、すでにまかり通ってしまっているまちがった知識をいかに修正するかにかかっています。しかしコミュニケーションに関わる人は柔軟で発想が自由なはず。その可能性に賭けてみます。

人の欲求段階により組織のあり方を定義するマクレガーのX理論Y理論は、情報発信をするうえで重要な判断基準となるものです。組織の前提を「従業員はドロボー」とするのか「尊い存在」とみなすのか。この前提の違いは情報発信を秘匿方向にするか、共感ベースとするかという大きな違いを生みだします。

パブリックリレーションズの行動は、組織活動の中では特殊なケースが多いのですが、その典型例が利益相反に見える情報活動です。プラクティショナーたちは社会的によいとされる行動を優先し、組織の理論に立ち向かっていくことがあります。それを下支えするものは、個々の情報に対する定義理解にあります。情報とは何か。そこから派生する利益とは何か。必要な視点は何か。組織論やメソッドにつながる重要な項目をここで明確にします。

パブリックリレーションズの導入について、ストラテジックコミュニケーションの定義を作ってみました。それをもとに、導入には社長の資質が大きく左右するという現実的な組織論をふまえ、どのような姿勢・知識が必要かを全体的にまとめたキーノートです。

コミュニケーションの発信チャンネルの話に行く前に、その発信方針は経営戦略に基づくものでないと間違いを犯す危険性があることを解説してみました。

コミュニケーションってなんですか？ふたりの人がどのような条件下で相手のメッセージを受け取り、解釈するのかをモデル化してみると、パブリックリレーションズの基礎であるコミュニケーションについてのキーコンテクストを発見できます。その解説です。

相互に有益な関係。パブリックリレーションズの定義に盛り込まれているこの要素には、AwarenessとWin-Winソリューションという２つのキーワードが関係しています。しかし定義をちゃんと理解していない人は、特定のコミュニケーションチャンネルをもとに考察しがちで、それは視点の偏りをもたらします。そうならないための解説を中心に書きました。

お金2.0、マーケティング4.0.。。今流行りのなんでもバージョン分類化にのっかって、パブリックリレーションズをバージョン分けしてみました。

パブリックリレーションズの定義解説の補足を、ありかた、意味、使い方、構成という切り口で追加解説したものの、構成編です。定義実現のために、パブリックリレーションズ独自のフレームワークの構造解説をしています。

戦略の中にあって、パブリックリレーションズに関する用語使いはどうすべきなのかを解説してみました。

身近なパブリックで最小単位のものが、あなたが所属する部署です。しかし、ここでのパブリックリレーションズに対する見解が正しくないと、実施にはいばらの道が待っています。理解度に応じて求められるものとは、何か、そして戦略的コミュニケーションはそれぞれで実施できるのか。できなければどうするべきか、を書いていました。

パブリックとの対話の基本は、継続的に相互理解の関係を築くことですが、活動に共感をしてくれる、アクションを取ってくれる、反対される、無視される、といった、セグメントごとに傾向があることに気づきます。その分類をしてみました。

全米PR協会が定めた最新のパブリックリレーションズの定義（PRの定義、広報の定義）を解説します。企業は情報発信を担う人材を、この定義を理解しているか否かで判断すべきで、この定義を知らないでパブリックリレーションズ活動をしている人が多すぎるがゆえに広告やマーケティングとの混同をした誤った発信だらけになるので、CEO必見です。

パブリックリレーションズは、会社の外とコミュニケーションをとる前に、社内の自分の上司と良好なコミュニケーションが成立していることが前提となります。上司の考え方を知り、自分たちができることは何かを分析する方向性を場合によっては転職すべきかも、ということまで含め書いてみました。

組織の一員としてパブリックリレーションズの仕事を始めるぞ、と思ったとき、まず相対するのが「会社」「組織」というパブリックです。そのパブリックではどんなことを知り、どうつきあっていくのがいいのか、を解説してみます。

パブリックリレーションズの定義解説の補足を、ありかた、意味、使い方、構成という切り口で追加解説したものの、使い方編です。定義の中で中立性の維持こそ裏の定義であり、そのためにはどのようなことをすればいいか、自問する質問５つを示してみました。

パブリックリレーションズの定義解説の補足を、ありかた、意味、使い方、構成という切り口で追加解説したものの、意味編です。中立性に加えて、パブリック、相互理解、コミュニケーションというキーワードをクローズアップし、定義の理解を深くするためのポイントをリストしました。

パブリックリレーションズの定義解説の補足を、ありかた、意味、使い方、構成という切り口で追加解説したものの、ありかた編です。とくに中立性の維持についてその前後関係をさわっています。

国内の企業がその内容をどれくらい情報発信の本質を理解しているかをはかるのは、その会社の広報部署の組織編成と名称を見ると簡単にわかったりします。パブリックリレーションズの定義が分かってて、情報発信方法ごとに特徴を理解していると大丈夫ですが、そうでない場合には思わず笑ってしまう名称や扱いであるところが実はけっこうあります。